【ゲーム規制】プレイ時間制限、過半数が効果「あると思う」

インターネットリサーチを手掛ける株式会社NEXER（所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：宮田裕也）は、「ゲーム」に関する調査を実施し、その結果を当社サイト内にて公開いたしました。

インターネットリサーチを手掛ける株式会社NEXER（所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：宮田裕也）は、「ゲーム」に関する調査を実施し、その結果を当社サイト内にて公開したので、一部を紹介します。

◆ゲーム時間を制限している方は13.4％、効果は「あると思う」が過半数
3月18日、香川県の「ネット・ゲーム依存症対策条例」が県議会で可決、成立しました。
条例では、18才未満の子供のゲーム時間について、平日は60分、休日は90分を上限の目安としています。

では、そういった条例による制限を受けたことのないみなさんは、ゲームのプレイ時間についてどのようにされているでしょうか？

今回は実際にゲーム時間に制限をかけているのかと、その効果に対する考えについて調査してみました。

調査期間：2020年3月23日～3月24日
集計対象人数：329人

コンピューターゲームで「よく遊ぶ」「時々遊ぶ」と回答した329人に、ゲーム時間に制限をかけているのか聞きました。

「制限している」は13.4％となりました。実際に時間制限を設けてゲームをプレイしている方は少ないようです。
次に、時間制限をかけることで、ゲーム依存症対策としての効果があると思うかについて聞きました。

「あると思う」は55.6％でした。過半数の方が効果があると考えているようです。

当リリースでご紹介した内容やその他の調査結果は、弊社運営サイト「日本トレンドリサーチ」にて公開しております。
https://trend-research.jp/2020/03/25/2481/

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